業種別　IFRS国際サステナビリティ開示基準の実務対応 [ EY新日本有限責任監査法人 ]

EY新日本有限責任監査法人 中央経済社ギョウシュベツイファースコクサイサステナビリティカイジキジュンノジツムタイオウ イーワイシンニホンユウゲンセキニンカンサホウジン 発行年月：2025年05月02日 予約締切日：2025年05月01日 ページ数：488p サイズ：単行本 ISBN：9784502533112 総論／第1章　消費財セクター　Consumer　Goods（CG）／第2章　採掘及び鉱物加工セクター　Extractives＆Mineral　Processing（EM）／第3章　金融セクター　Financials（FN）／第4章　食品及び飲料セクター　Food＆Beverage（FB）／第5章　医療セクター　Health　Care（HC）／第6章　インフラセクター　Infrastructure（IF）／第7章　再生可能資源及び代替エネルギーセクター　Renewable　Resources＆Alternative　Energy（RR）／第8章　資源加工セクター　Resource　Transformation（RT）／第9章　サービスセクター　Services（SV）／第10章　技術及び通信セクター　Technology＆Communications（TC）／第11章　輸送セクター　Transportation（TR） 2023年に国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）が最初のIFRS　S1号及びIFRS　S2号を、また、日本では、サステナビリティ基準委員会（SSBJ）が、2025年3月に、日本版サステナビリティ開示基準（ユニバーサル基準およびテーマ別基準第1号、第2号）を公表しました。適用対象企業は、この基準を参考に有価証券報告書を含む各文書において自社のサステナビリティ情報を開示する準備を進めていく必要があります。IFRSのS2基準の中では、11のセクター、68の産業別に気候に関連する定量的・定性的指標の開示（産業別開示要求）が「付録BーIFRS　S2号の適用に関する産業別ガイダンス」という形で公表されています。一言でサステナビリティ情報開示といっても、業界特有の事情があり、注目すべきポイントも異なってきます。本書では、このセクター別・産業別の開示について解説しています。また、適宜、参考になる国内外企業のサステナビリティ情報開示の事例を盛り込んでいます。 本 ビジネス・経済・就職 経営 経営学