不動産投資計画システム

◆ 不動産投資計画システム ソフトウェア概要 ◆ 賃貸アパート・マンション等の建築や、ワンルームマンションの購入など不動産の運用を行う際の事業損益や資金収支のシミュレーションを行うExcelフォーム集です。 ◆ 本製品の特長 ◆ ・賃貸不動産投資を30年にわたって試算 賃貸アパート・マンション等の建築・購入など不動産の運用を行う際の事業損益や資金収支を30年にわたって試算できます。 ・ワンルームマンションを賃貸した場合の損益・収支をシミュレーション 不動産所得が他の所得に及ぼす影響を考慮し、投資しない場合とした場合との所得税・住民税額を計算・比較できます。 ・困ったときも安心のサポート体制 ソフトウェアの使い方、ご質問などは電話・Eメール・FAX・お客様サポートサイトで承ります。 ・最新のプログラムを無償提供 年度内の法改正や機能追加時に最新版プログラムを無償提供いたします。 ◆ 税法・社会保険料率の改正対応について ◆ 2025年版「不動産投資計画システム」は2025年4月1日から2026年3月末日を区切りとして、その間に適用される税法・社会保険料率等の改正については、その都度改正対応版のアップデートファイルの提供及び、アップデートCDを無料でお届けいたします。 ◆ 収録フォーム一覧 ◆ ・賃貸不動産事業収支試算 当プログラムは事業収支計算の基本データを与えることによって、即座に資金収支、事業損益の計算結果を試算することができます。試算期間は30年まで可能です。 ・マンション投資試算 当プログラムは、ワンルームマンション等を購入し運用した場合の不動産所得が、他の所得に及ぼす 影響を考慮し、投資しない場合と、した場合との所得税・住民税額を計算・比較します。 　・マンション投資運用による事業損益一覧表 　　物件を賃貸することによって生ずる不動産所得の計算を行います。建物の償却費、借入金の利息等で通常は赤字になることが多いと思われます。 　・マンション投資による資金収支一覧表 　　不動産所得の数字とは別に、資金収支がどうなるかという計算をします。投資運用による財テク効果は、資金収支に表れます。資金収支が大きな赤字になるようであれば投資する価値は全くないと言えます。 　・マンション投資による節税収支一覧表 　　上記の不動産所得の赤字を他の所得と損益通算することにより、資金収支が多少赤字であっても所得税・住民税の節税分でカバーできる場合があります。投資運用しない場合とした場合の税額計算と投資による資金収支を一覧で比較し、納税を含めた投資運用効果を一目で確認できるようにしています。 ・立体駐車場経営計画 当プログラムは、立体駐車場の経営を考える際の、将来の事業損益及び資金収支の予測を15年間にわたって試算するプログラムです。 ・提案書表紙　作成シート 提案書の表紙を印刷するシートで、タテ・ヨコの2通りが作成できます。表紙のほかに本文も作成できます。 ◆ 動作確認環境について ◆ ・Windows10以降にて表計算ソフト「Microsoft Excel2016」以降のバージョンが動作しているパーソナルコンピューターにて動作確認を行っております。 ・帳票の印刷には、上記環境下でA4サイズ用紙（出力帳票の基本サイズ）に印刷できるプリンターが必要です。 動作確認済みOS ・Microsoft Windows 11 ・Microsoft Windows 10 動作確認済みOffice/Excel ・Microsoft 365（デスクトップ版のみ。Basic不可） ・Microsoft Office（Excel）2024 / Microsoft Office（Excel）2021 ・Microsoft Office（Excel）2019 / Microsoft Office（Excel）2016 ※お使い頂けない環境※ ・Microsoft社以外のOffice製品、いわゆるExcel互換ソフトでは正常に動作いたしません。 ・VBA機能を含まないMicrosoft Excel（Web版・モバイル版・Microsoft 365 Onlineなど）ではご利用いただけません。 ・Mac版のMicrosoft365・Office for Macでは動作いたしません。 ・Office（Excel）2007以前の環境ではご利用頂けません。 ・日本語版以外の言語のWindows及びExcel（Office）では動作いたしません。